動画をマーケティングに活用するには?メリットや成功のためのポイントを解説
2024/9/30
近年、動画活用したマーケティング施策が増加傾向にあります。かつて動画を使った施策は、制作コストが高く、活用も難しいイメージがありましたが、制作コストがある程度低下し、また、動画視聴がより一般的になった今、スタンダードなものとなりつつあります。
本記事ではそのような、動画をマーケティングに活用するための情報についてお伝えします。興味のある方はぜひ最後までご覧ください。
動画マーケティングとは?動画を活用したマーケティング戦略
動画マーケティングとは、動画によるマーケティング活動です。つまり、動画コンテンツを活用して宣伝や集客、販売活動を行うことを指します。単に動画を使って活動するだけでなく、目標を定めた上でその活動によるデータ・数値を集めて効果測定を行い結果を振り返り、そして活動を改善していくことを繰り返していきます。
インターネット環境とスマートフォンをはじめとするスマートデバイス、そして動画共有サイトやSNSといったプラットホームの普及によって、動画はごく身近なものとなっています。また既にwebマーケティング、デジタルマーケティングが主流となりつつある中、動画コンテンツはデジタル化されていることからデータを取得するマーケティング活動に非常に適しています。
このような背景から動画マーケティングは注目が高い状況が続いているといえるでしょう。
動画マーケティングの市場規模はどのくらい?
インターネット広告代理店大手のサーバーエージェント社プレスリリース「サイバーエージェント、2023年国内動画広告の市場調査を発表」によると、2023年の動画広告市場は、昨年対比112%の6,253億円に到達しており、このうちスマートフォン向け動画広告需要は昨年対比109.7%の5,048億円にのぼり、動画広告需要全体の81%を占めています。
さらに2024年は7,209億円(うちスマートフォン5,810億円)、2027年には1兆228億円(うちスマートフォン8,301億円)に達する見込みとのことです。
このように動画マーケティングの市場規模は巨大なことに加えて年々大きく成長しているという背景があるのです。
画像引用:株式会社サイバーエージェント「サイバーエージェント、2023年国内動画広告の市場調査を発表」
動画マーケティングのメリット
それでは動画マーケティングにはどのようなメリットがあるのでしょうか。
ここでは、動画コンテンツによるマーケティングの利点を紹介します。
情報量が多く細かいところまで正確に伝えることができる
動画はテキストと比べて短時間で多くの情報を伝えることができるため、ターゲットに対して細かいところまで正確に、つまり効果的にメッセージを伝え、広告目標を達成しやすくなります。
例えば、商品動画を使って商品の魅力を端的に伝えることで、購買行動を促進し、ランディングページに動画を配置することでコンバージョン率を高めることができます。動画は視覚と聴覚に訴えるため、メッセージが伝わりやすいのが特徴です。
SNS等で拡散されやすい
動画は情報伝達量が多く、記憶に残りやすいため、特にSNSで拡散されやすいという特徴があります。実際に、動画コンテンツはブログ投稿や記事に比べて2倍共有されやすいとされています。シェアや「いいね」を通じて、より多くのユーザーにリーチすることが期待できます。
配信できるプラットフォームが豊富にある
動画マーケティングはYouTubeをはじめ、Facebook、Instagram、X(Twitter)などのSNS、自社Webサイトなど様々なプラットフォームで配信できます。多くの配信先があるため、1つの動画コンテンツを多方面で活用することができます。
その他にも「ターゲティングをしやすい」「効果検証をしやすい」「若年層を中心に、既に動画視聴が生活習慣化されている」といった多くのメリットがあるのです。
動画マーケティングのデメリット
一方で、このような動画マーケティングのメリットに対して、デメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。ここでは動画マーケティングのデメリットを説明します。
制作コストがかかる
まず動画の制作にコストがかかります。
自社で制作ツールを揃えて制作することも可能ですが、制作できるノウハウや人材などが十分でない場合には動画制作会社に依頼して制作することが多いでしょう。いずれにしても制作のための時間と費用が必要となることが動画マーケティングのデメリットの一つとなります。
動画マーケティングのノウハウが必要
次に、動画マーケティングのノウハウが必要ということが挙げられます。
これまでwebマーケティングを行ってきた企業であっても、動画コンテンツの場合にはテキストや画像とは異なるノウハウが必要となってきます。この場合、内部の人材にノウハウを習得させるか、動画制作会社のノウハウを吸収していくことが多いでしょう。
動画のクオリティに成果が左右されやすい
マーケティングとして効果の出る動画を制作するには、「マーケティング対象の関心を引く企画力」「商品・サービスを魅力的に見せる映像制作・撮影技術」「商品やサービスを分かりやすく、かつテンポよく伝えられる編集技術」といったものが必要となります。
クオリティの低い動画コンテンツでは視聴者が離脱してしまうために十分な効果を得られない、つまり動画のクオリティに成果が左右されやすいこともデメリットの一つです。
他のデメリットとして、「そもそもマーケティングのノウハウがないと再生回数が伸びない」「炎上の危険性がある」といったデメリットが挙げられます。
動画マーケティングを成功させるための5つのポイント
メリット、デメリットについてお分かりいただけたのではないかと思います。それでは、動画マーケティングを成功させるためのポイントを5つ紹介します。
具体的な目的やターゲットを設定しておく
まずは具体的な目的やターゲットを設定しておく必要があります。
同じ動画マーケティングでも、販売促進が重要なのか、それとも商品やサービスの理解度向上・ファン作りが狙いなのか、はたまた認知の拡大が求められるのか、その目標は状況ごとに異なるでしょう。これらの目標に応じて、制作する動画や配信場所が異なります。
例えば、販売促進を重視する場合、視認性が高くSNSで拡散されやすい動画を作成する必要があります。一方、商品やサービスの理解度向上・ファン作り、認知の拡大を重視する場合は、情報を直感的に伝える動画を制作することが求められます。
制作する動画の内容は、ターゲットが女性か男性か、若年層か高齢者かによっても変わってきます。適切な配信場所、起用する人物、動画の構成なども考慮する必要があります。
さらに、KPI(重要業績評価指標)を設定し、目的達成度を随時判断しながら効果検証を行うことが重要です。例えば、製品認知拡大を目指す場合、「再生回数」や「インプレッション数」などがKPIとなります。
このように、自社のターゲットや動画制作の目的を明確にし、それに応じたKPIを設定して、制作、投稿、効果検証を繰り返すことが大切です。
1つの動画に内容を詰め込みすぎない
情報を詰め込み過ぎるとどうしてもメッセージが曖昧になり、内容が伝わりにくい、分かりにくいものとなってしまいます。認知向上も販売促進も、などと複数の目的を設定せず、焦点を絞って届けたい内容を盛り込みましょう。
情報を多くして動画が長くなってしまうと視聴者の離脱にもつながります。内容を絞ると同時に、動画の長さも短めに、まずは1分以内の動画を作成するのがいいでしょう。
配信媒体の候補と優先順位を決めておく
SNSでは、それぞれのユーザーの年齢層や特徴が異なるため、ターゲットユーザーの属性に合った投稿を行うことが求められます。そこでターゲットユーザーの好みのメディアや視聴しやすい時間帯を理解し、それに合わせた配信を行うことが重要です。
自社Webサイトへの掲載や営業ツールとしての利用だけでなく、事前に適切な配信媒体を選定しておくと良いでしょう。
適切なKPIを設定する
動画マーケティングでは、具体的な数値で成果を測定することが求められます。そのため、マーケティング活動を始める前に達成したいKPIを設定してください。
例えば以下のような指標が考えられます。
- 視聴者数
- 動画再生数
- 視聴時間
- 広告のクリック数
また、適切な目標数値を設定することを心がけましょう。例えば、コンバージョンが目的であれば、再生回数や視聴者数が多くても、申し込みのURLがクリックされなければ意味がありません。
動画マーケティングの成果を正確に判断し、配信後に動画の時間を短くする、配信媒体を変更するなどの改良を行うためにも、KPIの設定は必須です。
制作会社は慎重に選ぶ
動画コンテンツを制作会社に依頼する場合、依頼先は慎重に選ぶことが重要です。制作に徹する会社もあれば配信までサポートしてくれる制作会社もあります。
また、見積額はもちろん、実績やクライアントとのコミュニケーションスタイルも会社によって大きく異なりますので、複数の制作会社から自社に合った依頼先を選ぶのがポイントとなります。
さらに、動画を作成して終わりではなく、その動画による反響を踏まえて短くする、内容を一部変更するといった編集を行うこともあります。予め動画制作・公開後の改編を想定して選定することも必要になってくるでしょう。
動画マーケティングを導入する際の具体的な流れ
続いて、動画マーケティングを導入する際の流れについて説明します。具体的には、以下のような流れで実施することでその効果が期待できます。
目的やゴール、ターゲットを明確にする
まず、動画を配信する目的やゴール、ターゲット層を明確にしましょう。これらが曖昧だと、伝えたいメッセージが不明瞭になり、マーケティング効果が低下します。目的を設定する際には、認知拡大や購入者数の増加など、動画で達成したい具体的な効果を考えます。
ゴールはその具体的な水準、たとえばどれ位認知拡大するのがゴールなのかという水準を設定します。ターゲットは、自社の商品・サービスを求める層に合わせて、性別や年齢層などを設定してください。
具体的なKPIを設定する
動画配信後のマーケティング効果を客観的に評価するために、目的に適したKPIを設定します。
例えば以下のような内容を設定するといいでしょう。
- 目的が認知拡大の場合:視聴回数、動画からランディングページへのクリック数、動画の視聴時間など
- 目的が購入促進の場合:お問い合わせ数、商品・サービスの購入数、売上など
KPIを設定したら、「いつまでにどのくらいの数値を達成したいか」も決めてください。
配信する媒体を選定する
配信先によって利用者の年齢層が異なるため、ターゲットに合った配信媒体を選びましょう。例えば、総務省「令和5年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によるとYouTubeは10代〜50代で利用率が80%を超えています。また10代ではFacebookの利用率は10%ですがTikTokは70%となっています。
配信媒体によって人気のある動画のテイストも変わるため、動画制作前に配信したいメディアを決定することが重要です。
動画制作会社を選定する
動画コンテンツの制作会社を選びます。制作会社を選定する際には、上述のように依頼先を慎重に検討するのがいいでしょう。
動画を制作して配信する
制作会社と打合せて動画制作に取り掛かります。以下に動画制作の手順をまとめましたので、参考にしてください。
- 企画: 企画内容の決定、構成の作成、絵コンテ・台本の作成
- 撮影: 撮影スタッフ・キャストの手配、撮影機材の調達、ロケ地・スタジオの手配、撮影
- 編集:動画素材のカット、イラスト・アニメーション制作、テロップ・BGM・効果音の挿入
このように多くの作業工程を経て一本の動画を制作します。
動画を配信媒体に掲載したら、KPIを測定できるように設定し、効果測定を行います。効果測定の結果を見て、KPIの数値が伸び悩む場合は動画や運用方法の改善が必要です。
KPI以外の指標も確認し、数値が振るわない原因を調査しましょう。例えば、視聴回数は多いがクリック数が少ない場合、動画内容に魅力が欠けている可能性があります。視聴者が離脱するタイミングを分析し、問題があれば動画を編集して改善するなどの対応が必要になってくるでしょう。
動画マーケティングを依頼する際の費用目安
さて、動画マーケティングに関する業務を外注する場合の費用はどれくらいかかるものなのでしょうか。ここでは依頼する内容と費用を説明します。
YouTube運用コンサルティング
YouTube運用や動画内容に関するアドバイスなどのコンサルティングを依頼する場合、その費用は月額30万〜50万円が一般的です。
コンサルティングの内容には、YouTube動画の公開後に行うSNSとの連携や分析が含まれます。視聴者の性別、年齢、操作履歴などを詳細にセグメント(区分)分けし、分析結果に基づいて動画内容の修正やターゲットの変更についてアドバイスを受けられるといった内容です。
SNS広告運用
SNSに動画広告を出す際、XやFacebookなどでは一律に料金が決まっているわけではなく、自分で広告費を設定して入札する仕組みになっています。
例えば100万円など、予算に応じて上限を設定できるため、柔軟に対応することができます。さらに、出稿~運用を丸ごと外注する場合、手数料はその10-20%が相場です。
動画制作
動画は実写とアニメーションの2パターンがありますが、どちらも費用に大きく違いはありません。費用が違うのはクオリティを変える場合で、実写であれば社員ではなく役者を起用する、アニメであれば動きをより滑らかにするといったように質を上げると費用が上がります。
金額はまちまちで1動画10万円~200万円かかりますが、このうち30~100万円がボリュームゾーンと言われています。
まとめ:動画を活用してマーケティングを改善しよう!
この記事ではここまで、動画マーケティング活動を検討するための基礎的な知識や実務上の情報などを紹介してきました。いかがでしたでしょうか。
もしこの記事を読まれて、動画マーケティングが有効と思われた方がいらしたら、ぜひ動画マーケティングを導入していただければと思います。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
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